これでわかる！主要なキャンペーン種類と効果的な活用戦略

現代、マーケティング戦略の一環としてキャンペーンの実施は欠かせません。キャンペーンは、顧客との接点を増やしブランドの認知度を向上させるだけでなく、直接的な売上向上にも貢献します。

特に、デジタル化が進む現在では、多種多様なキャンペーンが展開されており、企業はターゲット顧客に最適な形でアプローチすることが可能です。しかし、成功するキャンペーンを設計・実施するためには、まずその種類と特性を理解することが重要です。

本記事では、キャンペーンの主な種類を解説し、成功に導くための効果的な活用方法を紹介します。

●　キャンペーンの重要性
●　主なキャンペーン実施媒体
　　-SNS
　　-WEB
　　-ハガキ
●　主なキャンペーンの種類
　　-オープンキャンペーン
　　-クローズドキャンペーン
　　-流通タイアップキャンペーン
　　-マイレージキャンペーン
　　-キャッシュバックキャンペーン
　　-必ずもらえるキャンペーン
　　-インスタントウィンキャンペーン
●　効果的なキャンペーンの設計と実施
●　キャンペーン企画時に注意すべきポイント
●　キャンペーン事務局ならパルディア

キャンペーンの重要性

キャンペーンとは、企業の広告宣伝や販促などの目的で実施する販売促進活動のうち、一般消費者向けに実施され商品購買やアンケート回答など何らかのアクションを起こした消費者に対して、その対価として抽選もしくはもれなく景品・特典の提供や値引きなどの優遇を行う施策のことです。

キャンペーンは様々な種類が存在し、様々な目的・課題に対してアプローチが可能なマーケティング手法です。実施することで下記のような様々なメリットを生むことが出来ます。

・売上拡大
・ブランドや商品の認知拡大
・新規顧客の獲得
・リピート顧客の育成　など

実施媒体や応募方法などによって、幅広いターゲットへのリーチ、多種多様なマーケティング課題の解決に繋がるため、マーケティング戦略の一環として欠かせない施策といえます。

主なキャンペーン実施媒体

まず、キャンペーンは実施できる媒体が多岐に渡ります。媒体ごとで特徴があり、それぞれメリットも異なるためご紹介します。

SNS

SNSは広範囲なオーディエンスにリーチできるため、キャンペーンの実施に非常に適しています。以下に各種SNSの特性と、実施できる代表的なキャンペーンの種類をご紹介します。

【X（旧Twitter）】
X（旧Twitter）はテキストがメインのSNSで、情報の「拡散性」と「リアルタイム性」に優れているのが特徴です。日本国内で6,650万人（※2023年11月時点）のアクティブユーザーが存在しており、リポスト（旧リツイート）やハッシュタグ等の機能によりユーザーからユーザーへと数珠つなぎで情報が届けられるSNSです。

■特徴
情報拡散力が高くフォロワー以外にも幅広くリーチ可能リポスト機能により非常に拡散性の高いSNSとなっている。定番のフォロー＆リポスト（リツイート）キャンペーンでは、比較的簡単にフォロワーを獲得できる。またLINEに次ぐユーザー数を誇るため、幅広くリーチ可能。 UGC創出により他のユーザーの購買意欲を高められる文字が中心のSNSのためハッシュタグなどを活用しての投稿が比較的安易に可能。そのためキャンペーン実施により多くの近年の消費者の購買行動には欠かせないUGC創出ができるSNSである。他媒体よりも比較的低コストで実施可能な傾向ありお問い合わせ窓口や個人情報フォーム、発送費などがいらないシンプルな設計のキャンペーンと相性が良い。そのため他SNSやはがきと比較して安価にキャンペーンを実施できる傾向にある。

■実施できるキャンぺーン（例）
・フォロー&いいねキャンペーン
・フォロー&リポストキャンペーン
・フォロー&ハッシュタグキャンペーン
・レシート応募キャンペーン

【Instagram】
Instagramは、写真や動画を共有する「ビジュアルコミュニケーション」がメインのSNSです。そのため他のSNSに比べて品質の高い画像やレベルの高い投稿が集まりやすく、画像でのブランディングやイメージ訴求に向いているSNSです。

■特徴

ビジュアル重視のプラットフォーム Instagramは写真や動画を中心としたビジュアルコンテンツに特化しており、ブランドや商品の魅力を視覚的に訴えることができる。美しい画像や魅力的な動画を通じて、視覚的に印象に残るキャンペーンを展開できる。オリジナルハッシュタグでハッシュタグ検索対策が可能キャンペーンを活用すると自社に関連するハッシュタグを増やせる。拡散性が低いといわれるInstagramだが、上手にハッシュタグを活用するとハッシュタグ検索を通じたフォロワー以外にもリーチ可能。ターゲット層に特化したリーチが可能ユーザーは若年層やミレニアル世代が多く、ファッション、ライフスタイルなど、トレンドに敏感なジャンルでの施策に有効。＃や位置情報等により、特定の興味や関心を持つオーディエンスに絞ってリーチ可能。

■実施できるキャンぺーン（例）
・フォロー&いいねキャンペーン
・フォロー&コメントキャンペーン
・フォロー&ハッシュタグ（画像投稿）キャンペーン

【LINE】
LINEはメールの代替として浸透したクローズドなメッセージングツールです。LINEヤフー社の調査によると国内のアクティブユーザーは9,600万人以上（※2023年12月末時点）で日本の人口の約8割を占めており、SNSの中でLINEのみ使用しているユーザーは40％以上存在しております。

■特徴

高い普及率とアクティブ率により高いリーチ力がある LINEは日本で最もアクティブユーザーが多いSNSであり、ユーザに性別や年齢、地域などの偏りがないという特徴がある。また他のSNSと比べて懸賞アカウントを作りにくいという特徴もある。ファン化させることで既存顧客の離脱防止になるクローズドなコミュニケーションが特徴のLINEでは定期的なキャンペーン実施やクーポン配布が効果的。またキャンペーン施策によってブランドに対する愛着心を高めることで、友だちの解除やブロックを防ぐことが期待できる。取得したデータをマーケティングに活用できるキャンペーン応募時に取得したユーザーのデータを蓄積し、キャンペーン終了後に他の施策に活用することができる。キャンペーン実施で得たデータを活用することで、継続した販売促進活動が行える。

■実施できるキャンぺーン（例）
・友だち追加キャンペーン
・クイズ（アンケート）キャンペーン
・レシート応募キャンペーン

【TikTok】
TikTokはレコメンド型SNSで、独自のアルゴリズムにより拡散性に優れたSNSです。ショートムービーのため情報量が多く、投稿した内容の魅力が伝わりやすいのも特徴です。

■特徴

高い拡散性に加え、視聴態度が比較的良い傾向 TikTokはレコメンド型SNSのため拡散性が高く、また興味関心に応じた動画表示により「音声ON」や「全画面視聴」が非常に多い。そのためキャンペーン関連投稿を広く深く見てもらえる。視聴後に実際に商品購入する「TikTok売れ」キャンペーンは近年増えている「TikTok売れ」のきっかけとなる自社に絡んだUGCコンテンツを増やすチャンスである。また動画コンテンツのため、情報量が多く商品の魅力が伝わりやすいのもメリット。「＃」をキャンペーン条件に入れるのは基本的に不可 TikTokの広告メニューの「ハッシュタグチャレンジ」を利用せずにハッシュタグ使用のキャンペーンは実施できない。こちらのメニューは高額なため、予算を抑えたい場合はハッシュタグを使わない手法を使用する。

■実施できるキャンぺーン（例）
・＃ or キーワード or メンション投稿キャンペーン
・いいね or コメントキャンペーン

WEB

WEBサイトは広範な情報提供とデータ収集が可能で、リードジェネレーションや売上向上に寄与します。以下は、WEBで実施できるキャンペーンの種類です。

■特徴

SNSアカウントがなくても参加が可能 SNSキャンペーンが増えている一方で、SNSをやっていない人がキャンペーンに参加できないような状況が見受けれられる。マイレージ型の場合、WEB上でマイページなどを作成することで実施が可能となる。はがきとWEBの同時開催で幅広い層を狙える WEB上で写真をアップロードする手法、あるいは店頭にある専用はがきやWEB上から専用応募用紙をダウンロードできる形にすることで、自分の応募しやすい方法で応募することができる。自社の会員サイトやメルマガへの登録を促すことができる自社が持つコミュニティサイトなどに登録してもらうことで、キャンペーン終了後も継続的にキャンペーン情報や新商品情報を流すことができるため、ロイヤルカスタマーの育成が可能となる。

■実施できるキャンぺーン（例）
・クイズ（アンケート）キャンぺーン
・レシート応募キャンペーン

ハガキ

ハガキは、物理的な形式で直接的に顧客と接触できるため、印象に残りやすいキャンペーン手法です。また、デジタルに抵抗のある高齢者層にもリーチしやすいです。以下は、ハガキで実施できるキャンペーンの種類です。

■特徴

$\デジタルに慣れていない高年齢層でも扱いやすいデジタルに不慣れな高年齢層でも親しみのある媒体であるため、幅広いターゲットにリーチできる。実際に、高齢者や40代前半から50代後半のX世代は、今もなおはがきでの応募率が高い傾向にある高い。非デジタル層へもアプローチが可能インターネット環境がない、もしくは使わない非デジタル層にもリーチできる。また、新聞、雑誌などの非デジタル媒体との連動がしやすく、クロスメディアキャンペーンとして、より広範囲にアプローチが可能。プライバシー保護に対する安心感の提供ハガキは個人情報をデジタル上で入力する必要がないため、デジタルプライバシーに敏感な層に対して安心感を与えることができる。また、スパムメールやフィッシング詐欺当のリスクも防止できる。$

■実施できるキャンぺーン（例）
・レシート応募キャンペーン
・クイズ（アンケート）キャンぺーン

主なキャンペーンの種類

媒体だけでなく、キャンペーンにはさまざまな種類があり、それぞれ異なる目的や効果を持ちます。そのため、キャンぺーンの種類ごとに特徴を知ったうえで、キャンペーンを企画することが大切です。以下に、代表的なキャンペーンの種類とその特徴を解説します。

オープンキャンペーン

キャンペーンへの参加に商品・サービスの購入が必須条件となっていないキャンペーンをオープンキャンペーンと言います。同様に店頭への来店も必須条件とはなっていないため、ハガキ・WEB・SNSなどを活用して誰でもキャンペーンに参加できることが大きな特徴です。

■ メリット
・消費者のキャンペーン応募へのハードルが低いため応募数が伸びやすい
・商品やサービスの認知向上に貢献できる
・景品表示法にて景品額に条件がないため、景品選定の自由度が高い

クローズドキャンペーン

一方で、キャンペーンへの参加に商品やサービスの購入が必須条件となっているキャンペーンをクローズドキャンペーンと言います。
景品表示法によって「一般懸賞」「共同懸賞」「総付（ベタ付け）景品」の3つに分類されており、それぞれ景品の上限価格が定められている点に注意が必要です。

■ メリット
・対象商品 / サービスの売上拡大につながる
・応募数から販売量および売上を計算し販促効果を可視化できる
・応募者データから実際の購買者とユーザーをリスト化できる

流通タイアップキャンペーン

特定の流通企業と特定のメーカーが協賛して実施するキャンペーン手法を流通タイアップキャンペーンと呼びます。基本的には対象となる流通企業での配荷促進・販路拡大を目的として実施されるケースが多く、流通タイアップキャンペーンの実施を皮切りに流通とメーカーとの関係性強化にも活用されています。

■ メーカー側のメリット
・キャンペーン実施期間中の対象商品の配荷が担保される
・キャンペーン終了後の継続的な棚の確保

■ 流通側のメリット
・消費者の来店動機付け（基本的にキャンペーン参加には流通企業の店舗への来店が必須となるため）
・キャンペーンでの購買促進効果とあわせて、売り場でのクロスセル促進で売上向上を見込める

マイレージキャンペーン

対象商品・サービスの購入によりポイントが貯まり、貯めたポイントに応じて希望のコースに応募することができるキャンペーンをマイレージキャンペーンと呼びます。キャンペーン実施期間中における対象商品・サービスの複数回購入を前提としたキャンペーン手法であるため、下記のようなメリットが挙げられます。

■ メリット
・商品やサービスのリピート購入＆複数購入により売上アップにつながる
・長期間で実施されるポイント加算型のため、継続購入によりロイヤルカスタマーの育成が可能

おすすめ資料： 【成功事例から学ぶ！】マイレージキャンペーンとは？

キャッシュバックキャンペーン

特定の条件を満たすことで購入金額の一部または全部を返金するキャンペーンのことです。実施に求める効果・目的を考慮し最適な手法を選択することが非常に重要です。返金方法には振込・郵便為替・現金書留・デジタルインセンティブなどの種類が存在するため、その他のキャンペーンと比べて企画・事務局運営の両面において選択肢の多いキャンペーンであるといえます。

■ メリット
・新規顧客の獲得と既存顧客のロイヤルティ向上につながる
・返金理由のアンケート取得で商品の改善・開発に活かすことができる
・商品の価格を変えることなく販促できるため、ブランドイメージを保つことができる

必ずもらえるキャンペーン

必ずもらえるキャンペーンは文字通り”必ず”景品がもらえるキャンペーンであるため、景品の魅力によってはターゲットユーザーの購買意欲を大きく刺激するキャンペーン手法であると言えます。“もれなくもらえる” “ベタ付け” “総付景品”とも呼ばれています。対象商品・サービスの売上増加に直接的な効果を期待できるキャンペーン手法でもあり、近年ではマイレージキャンペーンと組み合わせた形での実施が多く見受けられます。

■ メリット
・景品が“必ず”もらえるためキャンペーン参加者の増加が見込める
・キャンペーンを通して売上アップに期待ができる

おすすめ資料：【成功事例から学ぶ！】必ずもらえるキャンペーン解説

インスタントウィンキャンペーン

その場で当選判定が可能な手法がインスタントウィンキャンペーンです。ゲーム性が高く、応募が伸びやすいのが特徴です。キャンペーン参加者が結果をアップするなどして情報が拡散しやすいため、SNSのオープンキャンペーンと相性の良いキャンペーン手法です。

■ メリット
・その場で結果が分かるゲーム性により消費者に人気の手法で応募数が伸びやすい
・「毎日参加」や「何度でも参加可能」とすることで消費者との関係性構築に期待ができる

効果的なキャンペーンの設計と実施

ここまででキャンペーンの種類についてお伝えしましたが、実際キャンぺーンはどのように行うのでしょうか？キャンペーンを成功させるためには、戦略的な設計と計画が必要です。以下のステップを参考に、一つ一つの工程でポイントを抑えながら企画しましょう。

1．キャンペーン実施の目的整理
キャンペーンの目的を明確にします。売上増加、ブランド認知度向上、新規顧客の獲得といった大枠の目的や、ターゲットの設定など、決めた目的に合ったキャンペーン設計が重要です。

2．目的に合わせたツール・応募方法の選定
設定した目的に応じて、キャンペーンを実施するツールと応募方法を選択します。先述したツールごとの特性やキャンぺーンの種類ごとに特性を把握したうえで、選択しましょう。

3．キャンぺーン期間・応募条件の決定
キャンぺーン期間はツールの特性によって、検討しましょう。レシートをハガキに貼って応募するようなキャンペーンでは最低でも1か月ほどは実施したいですし、逆にＸでのリポストキャンペーンであれば中だるみを防ぐため短期的に行うのが最適です。応募条件は目的によって、「商品を購入してもらうのか？」「とにかく拡散させるのか？」検討する必要があります。キャンぺーンの種類によって、適切な内容を決定しましょう。

4．キャンペーン目標の設定
事前に目標数値を定め、効果の検証方法も事前に確認しておきましょう。具体的な数値目標を設定することで、振り返り時に企画の成否を判断できます。

5．キャンペーン景品選定・タイトルの決定
景品はキャンぺーンの目的に応じて、訴求内容に合ったものや応募が集まりやすい人気なものなど、様々な切り口で検討しましょう。キャンぺーンの種類によっては景品表示法で定められたルールにより使えない景品もあるため、確認しましょう。

6．キャンペーン告知方法の決定
キャンペーンを実施する媒体によって、告知方法も工夫しましょう。実施媒体上（SNSキャンペーンならSNS上、店頭キャンペーンなら店頭POP など）で告知をすると応募が伸びやすい傾向があります。どんなにいいキャンペーンでも告知をしなければ応募は集まりませんので、キャンペーンの種類に立ち返って最適な告知を実施しましょう。

7．企画の整理と見直し
企画が完成したら内容を見直し、目的とずれていないか、効果測定が実施できそうか、景品表示法に抵触していないかなど見直し、ずれがあれば修正しましょう。企画を詰めていくと当初の目的とずれることがよくあるので、しっかりと最終確認することをおすすめします。

キャンペーン企画時に注意すべきポイント

キャンペーンを実施する手順をご紹介しましたが、企画時には注意すべき点がいくつかあります。一歩間違えると違反扱いとなり罰則が与えられるケースもあるため、きちんと把握しておく必要があります。ここでは代表的な3つをお伝えします。

①景品表示法違反に注意する
景品表示法とは「不当景品類及び不当表示防止法」の略称で、商品やサービスについて不当な表示や過大な景品による顧客の誘引を防止し、消費者の利益を保護するための法律です。

過大な景品類の提供を防ぐために、景品類の最高額を制限することなどにより、消費者がより良い商品やサービスを自主的かつ合理的に選べる環境を守ります。キャンペーンの中で景品表示法に違反すると、キャンペーンの停止や課徴金の請求などの罰則が与えられることがございます。SNSキャンペーンで景品を提供する場合は、事前に専門家や自社の法務部などに相談しておくと安心です。

②各SNSの規約を確認する

各SNSプラットフォームにはキャンペーンに関する規約が定められています。例えばInstagramでは「いいね」などを獲得するために金銭や金券などのプレゼントを与えることが禁止されていたり、X（旧Twitter）では「複数アカウントを作成させない」「繰り返し同じツイートをさせない」といった規約がございます。

違反した場合、コンテンツ削除やアカウント停止等の制限を受ける場合もあるため、SNSキャンペーンを実施する際は必ず各SNSの規約を確認して違反しないように注意しましょう。

③炎上の可能性がないか注意する
キャンペーンを実施する際は、その企画内容が炎上しそうではないかを確認しましょう。特にSNSを使った手法では拡散力が高く幅広いユーザーの目に触れるため、不適切な発言や投稿をすると炎上するリスクがあります。企業公式アカウントのキャンペーン投稿においても注意が必要です。

企業がもつSNSやWEBサイト等からの情報発信は、キャンペーン投稿であってもユーザーは「企業の意見」としてとらえます。SNSやWEBサイトでの炎上によって、運営や経営が傾いた事例があるほど大きな影響を及ぼすため、企画段階で炎上リスクを確認することが大切です。

キャンペーン事務局ならパルディア

いかがでしたでしょうか？キャンぺーンには多くの種類が存在し、目的に応じて適切な方法を選択することが重要です。

「キャンぺーンの知識がなく、なかなか着手できない‥」
「実施すべき適切なキャンぺーンがわからない‥」
「景品表示法に触れていないか心配‥」
「社員の業務負担を減らしたい‥」

このようなお悩みをお持ちでしたら、是非パルディアへお気軽にご相談ください！

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